簿記一級勉強記_0928
今日は2つのテーマ。
１．原価計算：設備投資の意思決定会計について
まず１から。
一昨日の26日土曜日、TACの工原アドバンスが最終回だった。
近年の本試験で割と出題される印象のある活動基準原価計算（ABC = activated based costing）を学習した。
一種類の配賦基準で製造間接費を配賦するのではなく、複数の基準で配布する。
すると計算は単純だけど量が多いので、確実に電卓を叩く力がいるなという印象。
後半で設備投資の意思決定について基礎演習を解いた。
意思決定会計は過去問の類題で慣らしてたおかげで、基礎演習とはいえ満点！
キャッシュイン・アウトのコツを掴めば取りやすい問題かも。
取替投資や拡張投資をすると、既存の設備だけを使う場合と比較して、
どれだけ残るキャッシュが変わるのか？この視点が重要。
2つ目の連結について。
総合問題を解いて復習した。
成果連結の基本ではあるが、未実現利益の消去に手間取ったため、
1級ホルダーの友人にも相談して、腰を据えて復習した。
大事なのは、子（S）→親（P）へ販売があるアップストリームの場合。
・PはS社株式の70％を取得し、支配を獲得している。
・SがPに、原価から4割の利益を乗せて商品を販売している。
・Pの商品のうち、S社から仕入れた分は45,000円である。
上記の条件の場合、連結修正仕訳（未実現利益の消去）は下記の通り。
売上原価 18,000 / 商品 18,000
非支配株主持分当期変動額 3,240 / 被支配株主に帰属する当期純利益 3,240
PがSから仕入れた45,000円の商品は、4割の利益（18,000）が含まれている。
しかし、連結グループ間の取引なので、その利益は消去する。
イメージとしては、Pの個別財務諸表作成の過程で、
繰越商品 45,000 / 仕入 45,000
と決算整理仕訳を切っているが、そのうち18,000は取り消す感じ。
借方の売上原価18,000で、連結上の利益は18,000減少する。
本来なら、法人税（40％）も合わせて7,200減少するところ、
法人税の算出は個別財務諸表で計算した利益がベースなため、連結上は変化しない。
すると連結上で税引前利益と法人税額が対応しないため、2行目の連結税効果会計の仕訳を切ると、貸方の法人税等調整額と連結上の法人税額を減らし、対応させる。
上記の流れで、Sの税引後利益は10,800増加する。
Sは30％の被支配株主（P以外の株主）がいるため、
10,800×30％=3,240
この分は、非支配株主持分の増加とする。（3行目の仕訳）
・・・ざっくり思い出しながら復習した。アップストリームは今後確実に正解したい。
昨日は基礎の確認として簿記2級の過去問（直近の154回試験）も解いてみたので、それについても書こうと思ったけど、今日は連結を思い出しながら書いたら疲れちゃった。
次回の更新時に書こうと思う。
